引っ越し業者をキャンセルするときのルールを解説!キャンセル代はいくら?

引っ越し業者

「引っ越し業者はキャンセルできるのかな?」
「キャンセル料がいくらかかるのかを知りたい」

ヒロセ
ヒロセ

こんにちは!単身赴任パパこと“ヒロセユウヤ”です。

仕事の都合で直前になって引っ越しが中止になったり、契約していた業者よりも良い業者が見つかったりしたときに、引っ越し業者の予約をキャンセルしたい方もいるはず。

結論、、、引っ越し業者は当日まで、キャンセルができます

ただし!キャンセルするタイミングによってはキャンセル料が発生するなど、気をつけなければいけないことも・・・。

このページでは引っ越し業者をキャンセルするときのルールや注意点を詳しく解説します♪

契約後でも引っ越し業者のキャンセルはできる

まずは、引っ越し業者をキャンセルするときの基本的なルールを解説します。

急遽、引っ越しが中止になったり、業者を変えたりしたいときでも、引っ越しの当日までは予約をキャンセルすることが可能です。

これは国土交通省が定めた「標準引越運送約款」に書かれています。

標準引越運送約款とは、国土交通省が定めた引っ越し業務に関するルールのこと。ほとんどの業者は、このルールに則って業務を請け負っているんです。

標準引越運送約款で定められているキャンセルのルールは以下の通り。

第八章 運賃等
(解約手数料又は延期手数料等)
第二十一条 当店が、解約手数料又は延期手数料を請求する場合は、その解約又は受取日の延期の原因が荷送人の責任によるものであって、解約又は受取日の延期の指図が見積書に記載した受取日の前々日、前日又は当日に行われたときに限ります。ただし、第三条第七項の規定による確認を行わなかった場合には、解約手数料又は延期手数料を請求しません。
2 前項の解約手数料又は延期手数料の額は、次の各号のとおりとします。
一 見積書に記載した受取日の前々日に解約又は受取日の延期の指図をしたとき 見積運賃等(料金にあっては、積込み、取卸し、搬出、搬入、荷造り及び開梱に要するものに限る。次号及び第三号において同じ。)の二十パーセント以内
二 見積書に記載した受取日の前日に解約又は受取日の延期の指図をしたとき 見積運賃等の三十パーセント以内
三 見積書に記載した受取日の当日に解約又は受取日の延期の指図をしたとき 見積運賃等の五十パーセント以内
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

このように定められてますが、ちょっと難しいので、大事なポイントをまとめると、、、

  • 引っ越し当日までキャンセルできる
  • 3日前まではキャンセル料は発生しない
  • 引っ越し日の2日前〜当日にはキャンセル料が発生する
  • 延期するときにもキャンセル料がかかる
  • 業者から事前の確認連絡がなかった場合は、キャンセル料が発生しない

このようなルールになっているんです。

ヒロセ
ヒロセ

4月10日に引っ越す場合だと、4月7日まではキャンセル料がかかりませんが、4月8日以降はキャンセル料が発生するということですね。

そして、キャンセル・延期によるキャンセル料は以下のようになっています。

連絡タイミング キャンセル料
3日前まで 発生しない
2日前(前々日) 見積もり額の20%以内
前日 見積もり額の30%以内
当日 見積もり額の50%以内

このように引っ越し業者にキャンセル・延期の連絡をするタイミングによって、キャンセル料の有無や金額は大きく異なります

そのため、引っ越し業者をキャンセルするときには、できるだけ早く連絡をすることが大切です。もちろん、連絡なしのドタキャンは絶対ダメですよ!

2018年6月1日にキャンセル料のルールが変更された

余談ですが、この標準引越運送約款で定められているキャンセル料のルールは、2018年6月1日に変更されています。

具体的に、ルールの変更前と変更後の違いをまとめたのが次の表です。

キャンセルの連絡タイミング 変更前 変更後
前々日 見積もり額の20%以内
前日 運賃の10%以内 見積もり額の30%以内
当日 運賃の20%以内 見積もり額の50%以内

参考:http://www.mlit.go.jp/common/001219884.pdf

このようなルール変更があったんです。

特に大きな違いとして、キャンセル料として支払う金額の対象が、運賃から見積もり額へと変更されました。

この変更により、以前はキャンセル料の対象として荷造り・荷ほどき・運搬などでかかる人件費は含まれていませんでしたが、変更後は人件費を含めた見積もり額をもとにキャンセル料が計算されるようになったんです。

例えば、以前は6万円ほどの引っ越し代では、キャンセル料が3,000〜4,000円ほどしかかかりませんでしたが、変更後は12,000円〜30,000円ほどかかることに・・・。

これはインターネットから、簡単に見積もり依頼・申し込みなどができるようになったのと同時に、簡単にキャンセルをする人も増えたことが背景にあります。

業者としては、簡単にキャンセルをする人が増えたことで、作業のために確保していたスタッフの人件費が大きな負担になっていたわけですね。

ヒロセ
ヒロセ

特に作業のために業者がアルバイトを確保していた場合、予約がキャンセルになっても、アルバイト代(人件費)は支払わなければいけませんからね。

このように引っ越し業者のキャンセル料は、以前よりも高くなっているので、キャンセル・延期をしたい方は、できるだけ早く連絡をすることをオススメしますよ!

キャンセル料で知っておくべき5つの注意点

先ほど引っ越し業者のキャンセル料について解説しましたが、それ以外にも知っておくべきことがあります。それが次の5つです。

  • オプションサービスのキャンセル料は要確認
  • 梱包資材を使用していると資材代が発生する
  • 雨天・台風時にもキャンセル料が発生する可能性は高い
  • 独自のルールを設けている業者には要注意!
  • 事前にお金を支払っている場合は返金を

それぞれの注意点を詳しく解説しますね。

オプションサービスのキャンセル料は要確認

引っ越しのキャンセル料は、前々日よりも前ならば無料、前々日〜当日ならば見積もりの20〜50%以内とお伝えしました。

ただし、オプションサービスは、このキャンセル料のルールが適応されないケースもあるので気をつけてください。

実際に「標準引越運送約款」ではオプションサービス(付帯サービス)について、以下のようなルールが定められています。

第八章 運賃等
3 解約の原因が荷送人の責任による場合には、解約手数料とは別に、当店が既に実施し、又は着手した附帯サービスに要した費用(見積書に明記したものに限る。)を収受します。
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

このように、すでに利用・着手したオプションサービスの料金は、キャンセル料のルールに関係なく、全額支払うことになるんです。

例えば、引っ越しの前々日にオプションサービスでエアコンを取り外してもらったものの、翌日(=引っ越しの前日)に急遽、予約をキャンセルすることになった場合は、エアコンを取り外した料金は支払わなければいけません。

ヒロセ
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オプションサービスを使っていた場合に、その料金が発生するのは当然と言えば、当然ですね。。。

またオプションサービスによっては、引っ越し業者ではなく、外注の専門業者が請け負っているケースもあります

例えば、ピアノ、ペット、自動車などの輸送は、大手業者であっても専門業者に依頼するケースも多いんです。

このようなときには、引っ越し業者のキャンセル料のルールではなく、外注先の専門業者のルールに則って、キャンセル料を支払うことになるので要注意!

ですので、引っ越し業者をキャンセルするときには、オプションサービスのキャンセル料がいくらになるかを確認してくださいね。

梱包資材を使用していると資材代が発生する

引っ越し業者と契約すると、ダンボールなどの梱包資材を無料でプレゼントされることがありますよね?

ただ、、、この梱包資材を使用したあとに、予約をキャンセルをすると、梱包資材代を請求されてしまうんです。

・・・というのも、引っ越し業者からプレゼントされる梱包資材は「うちと契約をしてくれたから、無料でプレゼントしますよ」というものになっています。

そのため、引っ越し業者の予約をキャンセルすると、契約違反となり、すでに使用した梱包資材はあなたが買い取らなければいけないんです。

例えば、サカイ引越センターのホームページには以下のように書かれています。


参照:サカイ引越センター「ダンボール(資材)について」より

このようなルールにしている業者が多いですよ。

ヒロセ
ヒロセ

引っ越し業者が、契約後すぐに梱包資材を渡してくるのは、他の業者に乗り換えられて、キャンセルされるのを防ぐという狙いもあることがわかりますね。

ダンボールは1つ200〜300円ほどかかるので、10枚もらっていた場合は、2,000〜3,000円の出費になることを知っておいてください。

ちなみに、梱包資材が未使用なときには、業者の支店に直接返しに行くか、郵送・宅急便で返送すればOKとしている業者もあります(サカイ引越センターはそのルールですね)。

ただし、この場合でも送料はあなたが負担することに・・・。

キャンセル後の対応は業者によって異なるので、梱包資材はどうすれば良いのかをきちんと確認してくださいね。

雨天・台風時にもキャンセル料が発生する可能性は高い

「雨が降っていると、荷物が濡れるからイヤだな・・・」
「台風が直撃したら、キャンセル料は発生しないよね?」

このように天候などが原因でキャンセル・延期をする場合、キャンセル料が発生するかが気になる方もいるはず。

まず、雨を理由にキャンセル・延期をした場合は、キャンセル料が発生します

引っ越し業者は、基本的に雨天決行となっているので、雨を理由にキャンセル・延期をすると、キャンセル料が発生してしまうんです。(大雨のときでも同様)

例えば、サカイ引越センターのホームページには以下のように書かれています。


参考:サカイ引越センター「雨の日のお引越し」より

このように作業に支障のない天候であれば、作業は行われることが書かれていますね。

ヒロセ
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作業に支障のない天候かどうかも業者判断なので、基準はかなりアバウントなんですけどね・・・(苦笑)

次に台風や津波、地震などの災害があった場合はどうなるのか?

これは「引っ越し業者とあなたのどちらから連絡をしたのか?」によって、キャンセル料の有無は異なります。具体的には次の通り。

  • 引っ越し業者から連絡があった・・・キャンセル料は発生しない
  • あなたから連絡をした・・・キャンセル料が発生する

このようなルールになっているんです。

引っ越し作業のルールである「標準引越運送約款」にも「地震・津波・洪水・暴風雨などの天災のときには、作業を中止しても良い」と書かれています。

ただし・・・作業中止はあくまでも引っ越し業者が判断するものであり、あなたからキャンセルや延期の提案をすると、キャンセル料が発生してしまうんです。

そのため、、、トラックを走らせられなかったり、2階以上に荷物を搬入・搬出するためのクレーン車を暴風雨で利用できなかったりしたとき以外は、基本的には業者側からキャンセルや延期の提案をしてくることはありません。

ヒロセ
ヒロセ

業者側がキャンセルや延期の連絡をすると、キャンセル料を請求できないというデメリットがありますからね。

さらに注意して欲しいのが、地震・津波・洪水・暴風雨などの天災を理由に、自宅の損傷や、荷物の破損・遅延があっても、業者は被害額を補償をしてくれないということ。

具体的に「標準引越運送約款」には以下のように書かれています。

第九章 責任
第二十三条 当店は、次の事由による荷物の滅失、損傷又は遅延の損害については、損害賠償の責任を負いません。
(中略)
六 地震、津波、洪水、暴風雨、地すべり、山崩れその他の天災
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

このように天災時に作業をして、何かしらのトラブルがあっても、あなたが責任を負うことになるなんて・・・踏んだり蹴ったりですよね(涙)

ですので、台風が近づいていることがわかった時点で、引っ越し業者に相談をしてください(3日前までならキャンセル料は発生しませんからね)。

また台風などの当日に「これは絶対無理だな・・・」と感じた場合も、まずは業者に相談をして「安全に引っ越しの作業ができるか?」を確認してください。

万が一、業者が作業を強行して、部屋や荷物を壊した場合には、業者の責任となるので補償してもらえますよ。

台風や地震などの災害があったときに、キャンセル料でトラブルを起こさないためにも、引っ越し業者とはコミュニケーションをしっかり取ってくださいね。

独自のルールを設けている業者には要注意!

ほとんどの引っ越し業者は「標準引越運送約款」に則って、キャンセル料を決めています。

ただし、ごく一部の引っ越し業者は、標準引越運送約款ではなく、独自のルールによってキャンセル料を請求してくるところもあるので気をつけてください。

例えば、「契約後はどのような理由であれ、キャンセル料が発生する」「直前にキャンセルをする場合、キャンセル料にプラスして違約金も発生する」などのルールを定めているところも。

そのため、引っ越し業者と契約をするときには以下の3つを確認してください。

  • 「標準引越運送約款」に則って業務を行っているか?
  • 独自ルールの場合は、いつからキャンセル料が発生するのか?
  • キャンセル料はいくら支払わなければいけないのか?

このようなことを、きちんと確認しておくことが大切!

そうしなければ、万が一、キャンセルをしたときにトラブルの原因になることも・・・。

最終的に契約書にサインをするのはあなたです。

引っ越し業者とのトラブルを避けるためにも、必ずキャンセルや補償についてのルールを確認してから、契約書にサインをしてくださいね。

ヒロセ
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地域密着の業者などでは独自のルールを採用していることもあります。契約前には、必ずキャンセルのルールを確認することをオススメします!

事前にお金を支払っている場合は返金を

珍しいケースですが、契約後に料金の一部を前金として請求してくる引っ越し業者があります。

が・・・実は「標準引越運送約款」では前金を請求することは禁止されているんです。

第二章 見積り
5 当店は、見積りの際に内金、手付金等(前項ただし書の規定による下見に要した費用を除く。)を請求しません。
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

このようなルールになっていますが、支払ってしまったのなら仕方ありません。

もし、前金を払っていたのにも関わらず、キャンセルをする場合には、キャンセル料のルールに則って、業者から返金をしてもらってください

これはアート引越センターのホームページにも以下のように記載されています。


参考:アート引越センター「最終確認後のキャンセルは?」より

ただし、これはあくまでも「標準引越運送約款」に則って業務を請け負っている業者だけ。

先ほどお伝えしたように、独自のルールで業務を請け負っている業者は、前金を返金してくれない可能性もゼロではありません

ですので、前金を支払うときには、キャンセルをしたときに返金されるかを業者に確認しておくことをオススメします。

あまりにも業者側が有利になるようなルールばかり押し付けてくるのであれば、利用する業者を考え直すのもありですよ!

ヒロセ
ヒロセ

キャンセルのルールなどに納得できない業者を無理に使う必要はありません。満足できる業者を探すことをオススメします。

以上がキャンセル料で気をつけて欲しいことになります。
ザッとで良いので覚えておいてくださいね♪

前々日〜当日の連絡でもキャンセル料が発生しないこともある

ここまで引っ越し業者をキャンセル・延期するときのルールとキャンセル料で気をつけるべきことを解説しました。

ここで1つ知っておいて欲しいのが「引っ越しの前々日〜当日まででも、キャンセル料が発生しないケースもある」ということです。

具体的には、引っ越しの3日前までに「引っ越し業者から見積書の内容から変更がないか?」という確認連絡がなかった場合は、キャンセル料は発生しません

これは「標準引越運送約款」で以下のように記載されています。

第八章 運賃等(解約手数料又は延期手数料等)
第二十一条 (中略)ただし、第三条第七項の規定による確認を行わなかった場合には、解約手数料又は延期手数料を請求しません。
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

この「第三条第七項」には以下のように書かれています。

第二章 見積り(見積り)
第三条 7 当店は、見積書に記載した荷物の受取日の三日前までに、申込者に対して、見積書の記載内容の変更の有無等について確認を行います。
引用:国土交通省「標準引越運送約款」より

このように引っ越し業者は「荷物の受取日(=引っ越し日)の3日前までに、見積書に記載した内容から変更がないかの確認をすること」が義務付けられています。

そして、この事前確認がなければ、引っ越しの前々日〜当日までにキャンセル・延期をしてもキャンセル料は発生しないんですよ♪

ヒロセ
ヒロセ

予定していた時よりもお客さんの荷物が増えていた場合、抑えていたトラックでは引っ越せない可能性も出てきますからね。業者側の確認連絡は必須なんです。

ただし!このルールにも例外はあります。
例えば、以下のようなケースのときです。

  • 営業担当などから事前に「当日まで連絡はありません」と伝えられた
  • 契約書に「いかなる場合でもキャンセル料が発生する」と書かれていた

このような場合には、業者からの事前確認がなくても、キャンセル・延期をするとキャンセル料が発生するので気をつけてください。

キャンセル料は、依頼主と業者が一番モメるポイントになります。

万が一、業者がルールを破ってキャンセル料を請求してきたときには「標準引越運送約款に違反していますよね?」と伝えることをオススメします。

それでも難しければ、国民生活センターに相談をして「どちらが正しいのか?」「本当にキャンセル料を支払う必要があるのか?」を確認してくださいね。

引っ越し業者の予約をキャンセルするときの流れ

引っ越し業者のキャンセル・延期のルールがわかったところで、最後にキャンセル・延期をする方法をお伝えします。

キャンセルをする方法は・・・ズバリ!電話で連絡をしてください

電話でキャンセルの連絡をするのが、一番早くて確実!

最近では、ほとんどの業者がホームページに「お問い合わせフォーム」を用意しており、そこからキャンセルをしても良いのでは?と考える方もいるかもしれません。

ただし、お問い合わせフォームでは、業者側に見落とされてしまう可能性もありますし、タイムラグが生じてキャンセル料が発生するようなトラブルに繋がることも・・・。

ヒロセ
ヒロセ

お問い合わせフォームからのキャンセルを受け付けていない業者も多いですよ。

そのため、キャンセル・延期は電話で連絡することをオススメします。

なお、キャンセル・延期は営業担当の携帯電話に連絡するのが一番ですが、なかには「営業担当には気まずくて電話しづらい・・・」という方もいるはず。

その場合は「業者の代表番号」か「担当の営業所」に連絡しても大丈夫です。

代表的な引っ越し業者の代表と営業時間は以下の通り。

業者名 電話番号 営業時間
サカイ引越センター 0120-00-1141 8:00~19:00
※年中無休(年末年始を除く)
アート引越センター 0120-0123-33 8:00〜20:00
日本通運 0120-154-022 8:00~20:00
※年中無休・12月31日~1月3日を除く
ヤマトホームコンビニエンス 0120-008-008 8:00~21:00
※年中無休
ハトのマークの引越社 0120-191-900
アリさんマークの引越社 0120-77-2626 7:00〜20:00
ハート引越センター 0120-66-8100
アーク引越センター 0120-07-0003 8:00〜20:30

これらの代表番号にかけてもキャンセルができることを知っておいてくださいね!

以上が引っ越し業者のキャンセル・延期をするときの方法になります♪

このページのおさらい♪

このページでは引っ越し業者をキャンセルする時のルールや、キャンセル料について解説しました。いかがでしたでしょうか?

大事なポイントをおさらいすると、、、

  • 引っ越し当日までキャンセル・延期はできる
  • 3日前まではキャンセル料はかからない
  • 2日前〜当日に連絡するとキャンセル料は20〜50%かかる
  • すでに利用したオプションサービスはキャンセル料が全額かかる
  • 台風なども業者が中止しない限りは、キャンセル料がかかる
  • 3日前までに見積書の事前確認がなければ、キャンセル料はかからない
  • キャンセル・延期をするときには電話で連絡を

このようなことを知っておけばOK!

引っ越し業者をキャンセル・延期するのは決して悪いことではありません。

ただ、引っ越し直前になってキャンセル・延期の連絡をしてしまうと、キャンセル料がかかるだけでなく、業者にも迷惑をかけてしまうことは覚えておいてください。

引っ越し業者も、作業をするためにスタッフやトラックを確保するなど、色々と準備をしてくれていますからね。

ですので、キャンセル・延期が決まったら、1日でも早く連絡をすることで、キャンセル料が発生しないようにし、業者にも迷惑をかけないようにしてくださいね♪

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